朝日住宅株式会社の不動産売却の評判
朝日住宅株式会社の不動産買取・査定のクチコミ
広域展開している不動産会社は、広範なネットワークを持っているため、多くの顧客を抱えています。
ただし、例えば地方の中心地から少し離れた物件などは、売りにくい場合もあります。これは、担当者や支店の営業方針によるもので、あまり歓迎されない傾向があります。
しかし、査定をより良くするためには、複数の不動産会社に相見積もりを依頼することが必要です。そうすることで、より適切な査定を得ることができます。
実家の家を売却することになり、3社の不動産屋さんに見積もりを取ることにしました。お願いしなかった２
実家の家を売却することになり、3社の不動産屋さんに見積もりを取ることにしました。
お願いしなかった２社は仲介はするが、買い取りはしないとのことでしたので、仲介で売れなくても、買取をしてくれる朝日住宅さんにお願いすることにしました。
初めて、不動産を売るので、何もわからなかったのですが、わかりやすく手順を説明していただきました。
家の状態は、まずまずだが、立地的にどうかなあという不安はありましたが、朝日住宅の営業の方が、最初は、高い金額で提示して売れなければ段階的に金額を下げていった方が、意外に近場で探している方がいる場合は買われる方がいるとのことでしたので、最初は、少し高めで提示したところ、見事に近所で家を探してる方がいたため、契約することになり、大変喜びました。
住宅ローン以外にも、借入れがあり、あと2年半でサラリーマン生活も停年とのことで、今住んでいる戸建て住
住宅ローン以外にも、借入れがあり、あと2年半でサラリーマン生活も停年とのことで、今住んでいる戸建て住宅を売却し、安い中古マンションを購入との計画で、朝日住宅に問い合わせし査定してもらいました。他の不動産会社では現在住む戸建て価格評価があまりに安く返済の住宅ローンを完済し、新たに購入計画の安い中古マンション購入が不可能となる、要は計画とならない表価格なため、相手にしてもらえなかったのですが、朝日住宅さんでは、表価格はあくまで基準であり、どのような人がどのような価格で、場所の環境、利便性はその購入される人により価値観が違うので、その地域の標準価格はあくまで基準ですからとの話しを頂き、実際に実績で自宅の標準価格より高い価格で成立した事例を説明され、それならと売れなくてダメもとと、朝日住宅さんにお願いをしました。
そのようにチャンスがまったくないわけではないと、不動産価値は標準価格はあるものの、買われる方がこの価格で購入するとなれば、それはそれで成立です。と説明を頂きお願いする気持ちになりました。
朝日住宅株式会社の会社概要
朝日住宅株式会社は、本社を東京都新宿区にあります。同社は昭和46年11月に創業し、昭和61年12月に設立されました。
朝日住宅株式会社は、一般社団法人不動産流通経営協会、一般社団法人全国住宅産業協会、公益社団法人首都圏不動産公正取引協議会、公益社団法人近畿地区不動産公正取引協議会、および東京都不動産のれん会に加盟しています。
資本金は9,210万円であり、主な事業内容は不動産仲介・リフォーム・損保代理です。仲介取扱高は令和4年4月から令和5年3月までの間における売買取引で224億9809万円に達しました。令和4年度の売買仲介実績では、全国で33位にランクされています。
また、朝日住宅株式会社はリフォーム事業にも力を入れており、令和4年度には299戸の工事を受注しました。リフォーム業務を委託しているグループ会社の朝日住宅リフォームは、住宅リフォーム売上高の全国順位で56位にランクされています。
損害保険事業では、令和4年度の取扱保険料が1億342万円となっています。
朝日住宅株式会社のグループ会社として、朝日住宅リフォームがあります。
- 会社名：朝日住宅株式会社
- 本社住所：東京都新宿区西新宿1-8-1 新宿ビルディング 6階
- 本社電話番号：03-3349-0531
- 公式サイト：https://www.asahi-jutaku.co.jp/
- 免許番号：国土交通大臣(5)第6185号
ヤバイ会社という口コミは本当か？
一般的にヤバイとは『危険』であるという意味の俗語です。ただサービスが非常に優れた会社に対しても『ヤバイ』と使うなど 肯定的な意味で使われることもあります。
不動産会社でヤバイという言葉が使われる場合、 『問題のある行為や違法行為を行っているのでは？』 と思われる方が多いでしょう。
では実際に本当に危険という意味でヤバイのか？
結論から申し上げますと、危険ということはないと思います。
なぜなら本当に危険な会社であれば、当サイトには掲載されないからです。
当サイトは行政処分を受けた会社が検索できる、国土交通省のネガティブ情報等検索システムで掲載する会社を調査しており、一定の安全性が確認された会社かつ一定の知名度がある会社しか掲載しません。
なので、本当に危険というわけではなく、その情報を拡散している方の担当者が悪かったとか、他と比べて見積もりが悪かったとか、そういうレベルの話だと思われます。
もし担当者が気に食わなければ、会社のほうに変更してくれと依頼する。もしくは他でも見積もりを取り競わせることを検討されれば良いでしょう。
過去5年間に免許取消や業務停止などの、行政処分を受けた会社が検索できる『国土交通省ネガティブ情報等検索システム』に該当ありませんでした。安全性は、比較的高いと推測されます。2023年2月現在※口コミは個人的意見で、会社・サービスの絶対的評価を決めるものではありません。あくまでも一つの参考情報としてご活用下さい。
※不動産査定と売却以外の口コミは承認されません。