株式会社リブマックスの不動産売却の評判

2023年7月12日

株式会社リブマックスの不動産買取・査定のクチコミ

広域展開している不動産会社の特徴広域展開している不動産会社は、広範なネットワークを持っているため、多くの顧客を抱えています。

ただし、例えば地方の中心地から少し離れた物件などは、売りにくい場合もあります。これは、担当者や支店の営業方針によるもので、あまり歓迎されない傾向があります。

しかし、査定をより良くするためには、複数の不動産会社に相見積もりを依頼することが必要です。そうすることで、より適切な査定を得ることができます。

  

自宅マンションの売却を検討し、株式会社リブマックスに査定をお願いしました。担当者は丁寧で感じが良かっ

マイクさん 

自宅マンションの売却を検討し、株式会社リブマックスに査定をお願いしました。担当者は丁寧で感じが良かったので、良心的な査定額を期待していました。

しかし、査定額は私の予想を下回っており、がっかりしました。担当者には、もう少し高い査定額を期待していた旨を伝え、他の不動産会社と比較するつもりであることを伝えました。

すると、その後も担当者からしつこい営業電話が何度かかかってきました。その度に断ると、最後には「他社よりも高い金額を出したのに、なぜ他社と比較するのか」と言われました。私は、それは査定額が私の期待に添わなかったからであり、比較検討することが自分の権利だと伝えました。

その後、しつこい営業電話はやんだものの、不快な思いをしました。 最終的には、他の不動産会社と比較して、株式会社リブマックスの査定額が適正だと思い、専任媒介契約を結びました。売却手続きはスムーズに進み、問題なく完了しました。

しかし、しつこい営業電話や、査定額が期待に添わなかったことは、不快な思い出となりました。


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株式会社リブマックスの会社概要

株式会社リブ・マックスは、不動産関連の様々な事業を展開する企業です。平成10年7月に設立されました。本社は東京都港区赤坂にあります。

現在、リブ・マックスは1,090名の従業員を抱えており、グループ全体では1,437名の従業員が活動しています。売上高は令和4年6月期に267億9,300万円を達成し、グループ全体の売上高は533億7,700万円となっています。

リブ・マックスは国土交通大臣から宅地建物取引業の許可を受けており、また、全日本不動産協会や不動産保証協会などの関連団体にも正会員として所属しています。管理戸数は約21,000戸(グループ約31,700戸)で、マンスリーマンション事業や家具・家電付き賃貸事業、不動産賃貸仲介事業、不動産売買仲介事業、シニアマンション事業、ホテル事業、リゾート事業、サブリース事業など、幅広い不動産関連事業を展開しています。

さらに、リブ・マックスはグループ会社として複数の企業を有しており、リブマックスリーシング、マックスインベスト、リブマックスプロパティマネジメント、マックスファシリティーズ、リブマックスフーズ、リラマックス、グッド・コミュニケーションなどがあります。

  • 会社名:株式会社リブマックス
  • 本社住所:東京都港区赤坂 2-5-1 S-GATE 赤坂山王 9F
  • 本社電話番号:-
  • 公式サイト:https://www.livemax.co.jp/
  • 免許番号:宅地建物取引業免許 国土交通大臣(4)第7032号

ヤバイ会社という口コミは本当か?

一般的にヤバイとは『危険』であるという意味の俗語です。
ただサービスが非常に優れた会社に対しても『ヤバイ』と使うなど 肯定的な意味で使われることもあります。

不動産会社でヤバイという言葉が使われる場合、 『問題のある行為や違法行為を行っているのでは?』 と思われる方が多いでしょう。

では実際に本当に危険という意味でヤバイのか?
結論から申し上げますと、危険ということはないと思います。
なぜなら本当に危険な会社であれば、当サイトには掲載されないからです。

当サイトは行政処分を受けた会社が検索できる、国土交通省のネガティブ情報等検索システムで掲載する会社を調査しており、一定の安全性が確認された会社かつ一定の知名度がある会社しか掲載しません。

なので、本当に危険というわけではなく、その情報を拡散している方の担当者が悪かったとか、他と比べて見積もりが悪かったとか、そういうレベルの話だと思われます。
もし担当者が気に食わなければ、会社のほうに変更してくれと依頼する。もしくは他でも見積もりを取り競わせることを検討されれば良いでしょう。
国土交通省ネガティブ情報等検索システム
https://www.mlit.go.jp/nega-inf/cgi-bin/searchmenu.cgi?jigyoubunya=takuti 過去5年間に免許取消や業務停止などの、行政処分を受けた会社が検索できる『国土交通省ネガティブ情報等検索システム』に該当ありませんでした。安全性は、比較的高いと推測されます。2023年7月現在

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